自社の売り上げを伸ばすには競合分析が有効ですが、何から手をつければ良いかわからない方も多いと思います。今回は競合分析の概要、基本的な実施内容のをご説明します。
競合分析とは、競合他社と自社の状況を比較することによって、自社の相対的な強み弱みを見極めることになります。自社に有利な状況にする可能性が「どこに、どのくらいあるか、そのためにはどうしたらいいのか」ということをあらかじめ掴んでおくことは、自社が競争優位を築く上で非常に重要になります。
また自社と違った行動パターンや参考になる戦略を駆使して成功しているケースを分析することによって、新たな戦略を自社に取り込むヒントを得ることができます。
競合分析と自社分析を併せて行えば、ターゲットのユーザーに対してどのような強み弱みがあり、自社の商品、サービスのレベルを知ることができます。しかし自社だけの絶対評価をしても意味はないです。あくまでも競合他社との相対評価にするべきです。
例えば自社の開発力が優れているとしても、競合他社がそれよりも優れていれば、それは強みではなく弱みになってしまいます。逆に例えば競合がEC販売のノウハウがないと判断すれば、直近対応する必要はないとわかります。
重要なのは、競合の現時点での強み弱みを知るのと併せて、将来的に脅威がどれくらいあるかということについても把握する必要があります。そして状況を整理して競合環境がどうなって行くかも含めて理解することが大事なところです。
現状での市場における競合他社の強み（特許出願、新技術導入など）、弱みは市場シェア、評判（SNSなどのインターネットの情報から新聞、雑誌などのマスメディアの情報の取り上げられ方）、顧客満足度、収益構造などからイメージします。また今後の脅威に関しては、競合他社の事業目標が重要になります。なぜなら「その程度、本気で戦ってくるか？」ということがわかるからです。
会社の強みを知るには、一番は会社の儲けの仕組み（利益構成）がどうなっているかを知ることです。
ある特定の顧客セグメントにおいて強烈なファン層がいて、その人たちが常にその商品を買ってくれるという状況であれば、高い利益率が上がる要素になります。（例：顧客維持率）
ブランドとは「消費者の心に蓄積されたモノ、サービス」のことであり製品、サービス、販売員、営業マン、店舗、カタログ、広告など、あらゆるUX（ユーザーエクスペリエンス/顧客体験）によって形成されます。
参考：「知っておきたい！」Webブランディングの基本について
新製品をどのくらいのスピードで市場に出せるかという力で、これまで日本の製造業が強みとしてきたところです。欠品レス、高品質なども利益を促進する要素です。
マスマーケットの影響力は、市場専有率（シェア）によく表れます。影響力が高ければ価格におけるリーダーシップがとれて、結果的にコスト優位性が生まれ、利益向上につながります。
現在の成熟市場では、純粋な商品力での差別化が難しくなっているため、往々にしてコスト優位性の勝負になってしまうことがあります。（例：粗利率）
競合分析は「リアルの競合」以外に「Webサイトの競合」を把握する必要あります。自社の顧客になりうるユーザーが検索する可能性があるキーワードで検索上位に表示されるWebサイトになります。例えば自社が人材紹介サイトを運営していた場合、ユーザーが検索するであろう「就職活動」「転職」「採用」などのキーワードで上位に表示されるWebサイトは、競合と捉えることができます。
参考：競合分析の目的、分析ツールの使い方
